健康経営の取り組み
当社では一丸となって、健康経営に取り組んで参ります。
- 健康診断の実施（受診率100％）
- メタボリックシンドロームの予防
- 再検査・要治療者への受診勧奨及び受診報告義務
- 健康づくりプラン
- 健康的な食事の提供
- 禁煙対策
- 運動促進
- 感染症予防
日本健康会議様より「健康経営ブライト500（中小規模法人部門）」の認定をいただきました。！
従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践する「健康経営」の取り組みが優良である日本の中小企業上位500法人に認定されました。
2020年より健康経営の取り組みを実施しており、今後も継続して従業員の健康づくりを通して、従業員のワーク・エンゲイジメントの向上に取り組んでまいります。
前回（2023年度）の課題とその結果、今回の課題と取り組みについて
課題：「運動」の項目での無関心期層・関心期層・準備期層の改善（目標値：25％）
前回は「運動」の項目について、無関心期と関心期の人の割合が50％、準備期の人の割合が0％だった。
今回は「運動」の項目について、無関心期と関心期の人の割合が25%、準備期の人の割合が25％だった。
→前回に比べ、無関心期層・関心期層の割合は減少し、準備期層の割合が25％と増加している結果となった。セミナーやアプリケーションを通じて従業員の意識に働きかけていく取り組みをすることで無関心期層・関心期層の割合が減少し、準備期層の従業員の割合が増加したと考えられる。このことから「運動」への関心や意識が上昇したと考えられる。
取り組み：
前回までに引き続き、健康経営サービス事業所と相談しながら、運動についての健康情報の発信や、セミナー、アプリケーション等を通じて従業員の意識働きかけていく。
結果：
昨年は無関心期(6ヶ月以内に健康作りをする意思なし)・関心期が25％から23％（前回50％から25％）に減少した。
それに伴い、維持期が前回のアンケートでは38％だったのに対し、62％に増加した。結果、準備期、行動期の方が維持期に移行したものと考えられる。
今回の課題
生活習慣アンケート実施した結果、運動項目で日常的に運動習慣のない従業員の割合が高いことが課題となっている。運動項目で無関心期(6ヶ月以内に健康作りをする意思なし)と答えたものが23%、また準備期(1か月以内に健康づくりを始めたい)が8％、合わせて31％の者が運動に取り組んでいないことが判明した。
取り組み
運動に関する情報を公開し、セミナーを実施することで従業員一人一人の意識に働きかけを行った。また就業時間内に週4日の運動やストレッチを実施。毎日定時に行うことにより運動機会を確保している。事業所内には体重計の設置もしているので自身の状態を確認できる環境整備をし、周知している。また、年に4回社内でフットサルイベントを開催した。